ファイナンシャルプランナーによる、
中立・公平な立場からの専門的なアドバイスにより、
お客様の保険の見直しポイントが明らかに。
ザ・保険ナビ
生命保険の注意点
数多くある生命保険のうち、一番よく普及しているものは「定期付き終身保険」と 呼ばれる生命保険です。 一番よく普及している割に誤解も多い生命保険であるとも言われています。 定期付き終身保険とは、主契約となる終身保険に特約として定期保険を上乗せして 大型の保障をしようとするものです。 子供が小さいうちなどの一定期間の死亡保障を定期保険で大型のものとし、子供が 独立した後は主契約の終身保険で死亡保障を確保しようとするものです。 ここで注意しなければならないのは、ここで言う「定期」とは「定期貯金」の「定期」と 同じ意味ではない、ということです。 定期保険の保険期間中に死亡すると、終身保険と定期保険の2つの保険から保険金が 支払われることになります。 しかし、保険期間が過ぎると終身保険分しか保険金は出ません。 多くの人がこの部分をよく理解せずに「定期付き終身保険」に加入しているようです。 30倍型の保険金が3000万円となる「定期付き終身保険」に入ったとします。 この時、主契約となる終身保険は100万円で、残りの2900万円は定期保険となります。 定期保険が有効となるのは保険料払い込み満了時となりますので、保険料が払い込み 終わると同時に補償額が30分の1になってしまうのです。 3000万円の保険に入ったつもりでも、実は100万円だったというのでは後悔することに なります。 大型保障といっても、保障してくれる期間は限られており、そのような意味で 「定期」保険と呼ばれています。 大型保障は一生涯続かないのです。
生命保険の特約と医療保険について
生命保険の主契約について、保障の足りない部分を補うものとして特約というものが あります。 生命保険に加入している人の多くは特約もオプションとして付けているのではないで しょうか。 保障を厚くしたり、保障の幅を広げたりする際には有効な方法で自分のライフスタイルに 合った保険を作ることが可能となります。 特約は比較的安い保険料で入ることができることが特徴のひとつとして挙げられます。 主契約の保険に割り増し料金を払う程度で加入できるのです。 ただし、特約はあくまでも主契約の生命保険を補うものであるため、いくつかの注意点が あります。 まず、主契約の保険終了後に特約だけを継続して続けられないということがあります。 主契約の保険期間が終了してしまうと、特約も自動的に終了してしまいます。 例えば、60歳までの定期保険に医療保険を特約として付けたタイプの保険では、60歳に なると医療保険も終了してしまうのです。 また、単体の保険として保障を買う場合よりも保障の上限が低い場合もありますので注意が 必要です。 そして、特約の多くが掛け捨ての保険であるということです。 医療保険のような途中でなくなると困ってしまうタイプの保険を特約として選びたい場合、 定期保険に医療特約を付加することは避けたほうがよさそうです。 このような場合は、終身保険に医療特約を付加して、特約期間が終身まで更新できるように しておくといいと思います。 生命保険に医療保険を特約で追加する人は多くいますが、将来にわたって医療特約では 保障内容が不安であるならば、特約ではなく保障内容が充実している医療費に不安の ある人は単体の医療保険に加入してみてはどうでしょうか。 生命保険の主契約とは別に単独型の医療保険に加入するのです。 保険料は高めですが、主契約の生命保険とは関係なく、単独で継続できるばかりでなく、 特約よりも保障内容が厚くなります。 医療費用の本人負担の割合が増加しましが、今後も少子高齢化のもとで現役世代の 負担割合が増加していくと予想されています。 このような背景があるので、医療保険が最近注目されてきています。 自営業やフリーター、将来独立する予定のある人など、公的な医療保障の足りない部分を 自分で補う必要のある人にも医療保険はお勧めです。 このような人は若いうちから医療保険に加入したほうがいいようです。 なぜなら、若いうちから医療保険に加入することにより、将来の負担が軽くなるからです。 また、60歳以降に医療保障の無い人も医療保険に加入したほうがいいでしょう。 医療特約を生命保険や養老保険に付加している人は、60歳になって保険期間が終了すると 同時に医療保障も無くなってしまうからです。 夫の生命保険だけで保障を得ている専業主婦についても医療保険はお勧めです。 配偶者への給付金は本人の60パーセントに抑えられてしまうことから保障が低くなりがち ですので、できれば自分専用の保険に加入したほうがいいようです。 夫に万が一のことがあり、保険金が100パーセント支払われることになった場合、妻への 保障も消えてしまうからです。
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